国内の主要素材メーカーおよび大手電機メーカー3社は、再生可能エネルギーの普及に不可欠とされる次世代型大型蓄電池の量産技術に関する共同開発協定を締結したと発表した。従来のリチウムイオン電池に比べ、安全性と耐久性を大幅に高めた新型の全固体蓄電池およびナトリウムイオン蓄電池を対象とし、2028年までの商業ライン稼働を目指す。
近年、太陽光や風力発電といった再生可能エネルギーの導入が進む一方で、気象条件による発電量の変動や、電力需要のピーク時における需給ギャップの調整が大きな課題となっている。今回開発を進める新型蓄電池は、希少金属（レアメタル）の使用量を劇的に削減しながらも、充放電サイクル数を従来品の約2倍に延ばすことが可能であり、長期間にわたる安定的な電力貯蔵を実現する見込みだ。
今回の共同提携では、各社が保有する材料科学の特許や精密加工技術を持ち寄り、製造コストを従来比で約40%削減することを目指している。さらに、製品の国際標準化に向けた実証プラントを国内の臨海工業地域に建設し、国内外の電力会社やデータセンター事業者向けに供給体制を整備する方針だ。
エネルギーアナリストは「脱炭素社会の実現に向け、蓄電インフラの確保は世界的な争奪戦となっている。国内技術を結集した量産体制の構築は、日本のエネルギー安全保障の強化だけでなく、グローバル市場における産業競争力の再構築につながる」と評価している。今後は政府からの補助金支給や規制緩和の動向も注目されており、官民一体となったプロジェクトの進展が期待される。